セキュリティ診断
迷惑メール率を下げる方法 認証設定後に守る報告率0.3%未満の運用
SPFやDKIMやDMARCといった送信ドメイン認証を設定したのに、自社のメールが迷惑メールフォルダに入ってしまう。そんな状況に心当たりのある担当者もいるのではないでしょうか。GmailとYahooは送信者に対し、受信者から迷惑メールとして報告される割合を低く保つよう求めています。この割合は認証の設定だけでは決まらず、誰にどんな頻度でどんなメールを送るかという日々の運用に左右されます。この記事では報告率の数字を担当者が定期的に確かめる方法を示します。そのうえで配信リストと送信頻度と差出人表示と登録解除の導線という観点から改善の手順を整理し、社内ルールの形にまとめます。
迷惑メール報告率0.3%未満の要件と確認方法
迷惑メール率とは送ったメールのうち受信者が迷惑メールとして報告した割合のことです。Gmailは2024年2月1日以降Gmail宛てに送るすべての送信者に対し、Postmaster Toolsで報告される迷惑メール率を0.3%未満に保つよう求めています。1日あたり5,000件を超えて送る大量送信者にも同じ水準が課されています。Yahooも2024年2月から送信者要件の適用を始め、すべての送信者と大量送信者の両方に迷惑メール率0.3%未満を挙げています。送信ドメイン認証(送信元が正しいことを受信側が確かめる仕組み)とは別の項目として並んでいるため、認証が済んだ後も運用で守っていく必要があります。[1][2]
よくある誤解
- 認証を設定すれば迷惑メール率の条件も満たせる
- 0.3%をわずかに下回っていれば余裕がある
- 大量送信者だけの話で自社には関係ない
- 開封率が低いことが配信トラブルの目安になる
実際
- 迷惑メール率は認証とは別の要件として示されている
- Gmailは0.10%未満を保ち0.30%以上にしないよう案内している
- GmailもYahooもすべての送信者に0.3%未満を求めている
- Googleは開封率を追跡しておらず開封率の低さが正確な指標になるとは限らない
見る場所を決める
Gmail宛てはPostmaster Tools(Gmail宛ての配信状況を送信者に示すGoogleのツール)で確認します。Yahoo宛てはDKIM署名を付けたうえで苦情フィードバックループ(CFL)を使い報告の状況を把握します。
定例で数字を記録する
ドメインごとの迷惑メール率を担当者が定例で記録します。Postmaster Toolsではドメインや IPアドレスの評価も見られるので一緒に残すと変化に気づきやすくなります。
目安と比べる
Gmailは0.10%未満を保ち0.30%以上にしないよう案内しています。低く保っておけば一時的に上がったときも迷惑メールと判定されにくいとされています。
計算の基準をそろえる
Yahooは受信トレイに届いたメールを基に迷惑メール率を計算しています。自社の配信システムで率を出す場合はこの違いを踏まえて比べます。
変化の理由を確かめる
率が上がったときは同じ時期に配信リストや送信頻度や差出人表示を変えていないかを照らし合わせ以降の章の対策につなげます。
迷惑メール率が高い状態が続くと迷惑メールへの分類が増え、改善した率が分類に反映されるまでには時間がかかることがあるとGoogleは説明しています。数字が上がり始めた段階で手を打てるよう確認を習慣にしておきましょう。[1]
配信リストを整理して望まれない宛先を減らす
Googleはメールを受け取りたいと望んでいる人にだけ送るよう求めています。望まれていない宛先が多いと迷惑メールとして報告されやすくなり、報告が続くとドメインの評価が下がって以降のメールも迷惑メールに振り分けられやすくなります。GmailもYahooもメールアドレスの購入や最初からチェックが入った同意欄による自動登録を避けるよう案内しています。[1][2]
チェックリスト
- 受信者本人が配信を許可した記録が残っている
- 登録時に確認メールを送り本人のクリックで登録を確定している
- 他社から購入したメールアドレスが含まれていない
- 最初からチェックが入った同意欄で登録させていない
- ハードバウンスとソフトバウンス(宛先に届かず戻ってくること)を監視している
- 何度も返送される宛先を配信停止にしている
- 無効な宛先をすぐにリストから外している
長く反応のない宛先の扱いも決めておきます。Googleは開封や閲覧のない人の配信停止を検討するよう勧め、Yahooは反応のない購読者に定期的に再確認のメールを送ることを勧めています。YahooのCFLでは受信者が迷惑メール報告をしたときにその報告の写しを受け取れるため、リストをきれいに保つ材料として使えます。[1][2]
送信頻度と送信量を登録時の約束に合わせる
Yahooは配信リストが登録時に示した頻度を守るよう求めています。週刊や月刊のつもりで登録した購読者に毎日のメールを送り始めるような変更は避けるべき例です。登録の時点で届くメールの内容や頻度や見た目を伝えておくことも勧められています。期待と違う届き方をしないことが報告を減らす土台になります。[2]
- 一定の送信レートで送り一度に大量に送ることを避ける
- 承諾を得た宛先へ少ない量から始めて時間をかけて増やす
- 急に送信量を増やさない(以前の2倍に増えるとレート制限や評価の低下につながる場合がある)
- 一括メールの形式を変えるときは新しい形式の量を徐々に増やす
- バウンスや遅延が起きたらエラーが減るまで送信量を落とし再び徐々に増やす
社内向けのメールに迷惑メールのマークを付けるとドメインの評価が下がるおそれがあるとGoogleは注意しています。訓練用のフィッシングメールを自社ドメインから送ることも評価の低下やブロックリストへの登録につながるおそれがあるとしています。社員への周知や訓練の送り方も送信ルールに含めておきます。[1]
差出人表示をわかりやすくして迷いを減らす
表示名は受信一覧に差出人として出る名前です。Googleは表示名を送信者の識別だけに使い、送信者の名前や組織を正確に表す一貫した名称にするよう求めています。表示名に件名やメッセージの内容を入れることや受信者の名前を入れることは避けるべき例として挙げられています。誰から届いたかがすぐ分かれば受信者が迷うことも減ります。[1]
避けたい表示名
- ラストチャンスのように件名や内容を入れた表示名
- 受信者の名前を入れた表示名
- ユーザー(2)のように会話の続きに見せる表示名
- 絵文字などで本物らしさを演出した表示名
望ましい表示名
- 会社名やサービス名など一貫した名称
- 送信者の情報を最初に示す
- 件名の内容は件名欄で伝える
- メールの種類ごとに同じFromアドレスを使う
Fromアドレス(差出人のメールアドレス)もメールの種類ごとにそろえます。Googleは領収書とプロモーションとアカウント通知のように種類ごとに同じアドレスを使うことや、領収書にプロモーションの内容を混ぜないことを勧めています。Yahooも大量配信のメールと取引通知などを同じIPアドレスから送らずIPアドレスかDKIMドメインで分けるよう勧めています。実際の返信や転送ではない件名にReやFwdを付けることも避けます。[1][2]
登録解除の導線をわかりやすく整える
ワンクリック登録解除とは受信者がメールソフトの画面から一度の操作で配信を止められる仕組みです。Gmailは1日に5,000件を超えてマーケティングや購読型のメールを送る場合にこの仕組みと本文中のわかりやすい解除リンクを求めています。設定には送信メールにList-Unsubscribe-PostとList-Unsubscribeの2つのヘッダーを含めます。Yahooも大量送信者にワンクリック登録解除への対応と本文中の見やすい解除リンクを求め、解除の依頼を2日以内に反映するよう定めています。解除リンクの先は配信設定のページでもよいとされています。[1][2]
チェックリスト
- マーケティングや購読型のメールにワンクリック登録解除のヘッダーを入れている
- 本文の見やすい場所に登録解除のリンクがある
- 解除の手続きにログインを求めていない
- 解除の依頼を2日以内に反映している
- リストごとの解除とまとめての解除を選べる
- 配信サービス側の設定もこれらの条件を満たしている
リストごとに解除できる画面や返送が続く宛先の自動解除も使えますが、Googleはこれらはワンクリック登録解除の代わりにはならないとしています。受信者が配信を止めやすくすると開封率やクリック率や送信効率を上げられるとも説明されています。[1]
届くメールを保つための社内ルールにまとめる
総務省は広告や宣伝のメールは原則として特定電子メール法の規制対象になると示しています。そのうえで平成20年11月に策定した「特定電子メールの送信等に関するガイドライン」で規制の内容と望ましい送り方を理解するよう呼びかけています。電話番号で送るSMSなども対象に含まれます。技術面では送信ドメイン認証技術などを挙げており、認証という技術の対策と送り方のルールの両方をそろえる考え方が読み取れます。[3]
送信の種類を棚卸しする
メルマガや通知や領収書など自社が送るメールの種類と送信元ドメインと担当部署を一覧にします。外部の配信サービスを使う送信も含めます。
法令とガイドラインを確認
広告や宣伝のメールは原則として特定電子メール法の対象です。総務省のガイドラインで規制の内容と望ましい送り方を確認し社内の基準に反映します。
4つの運用基準を定める
配信リストの登録と削除の条件と送信頻度の約束と表示名やFromアドレスの決まりと登録解除の方法や反映期限を文書にします。
数字を定例で共有する
Postmaster ToolsやCFLで見た迷惑メール率を定例で記録し目安に近づいたときの連絡先と対応を決めておきます。
委託先の対応を確かめる
配信サービスを使う場合はGoogleやYahooの要件に沿っているかを確認します。SPFレコードにすべての送信元が含まれているかも見直します。
Googleは配信サービスからの許可リスト登録の依頼を受け付けておらず、配信サービスを使っても迷惑メールフィルタの通過は保証されないと明記しています。ルールは作って終わりにせず数字の変化に合わせて見直していきましょう。[1]
まとめ
- 迷惑メール率は認証とは別の要件で日々の送り方に左右される
- Postmaster ToolsやCFLで数字を定例で確認し目安と比べる
- 望まれていない宛先を減らし登録時に伝えた頻度を守る
- 差出人表示は一貫した名称にして登録解除はわかりやすく早く反映する
- 総務省のガイドラインも踏まえて送信の社内ルールにまとめ定期的に見直す
よくある質問
Q迷惑メール率はどこで確認できますか
AGmail宛てはGoogleのPostmaster Toolsでドメインごとの迷惑メール率や評価を確認できます。Yahoo宛てはDKIM署名を付けたうえで苦情フィードバックループに参加すると迷惑メール報告の写しを受け取れます。Yahooは受信トレイに届いたメールを基に率を計算しているため自社で計算するときは基準の違いに注意します。[1][2]
Q送信数が少ない会社にも0.3%未満の基準は関係ありますか
A関係します。GmailもYahooもすべての送信者に迷惑メール率0.3%未満を求めています。Gmailでは1日あたり5,000件を超えて送る場合にDMARCやワンクリック登録解除などの要件が加わりますが、迷惑メール率の水準は送信数にかかわらず同じです。[1][2]
Q迷惑メール率が上がったときはまず何をすればよいですか
A直前に配信リストへの宛先追加や送信頻度の変更や表示名の変更がなかったかを確かめます。バウンスや遅延が出ているならGoogleが勧めるとおり送信量を減らします。改善した率が判定に反映されるまで時間がかかることがあるため対策後も記録を続けて推移を見ます。[1]
出典
- メール送信者のガイドライン - Gmail ヘルプ(Google)
- Sender Best Practices(Yahoo Sender Hub)
- 迷惑メール対策(総務省)