セキュリティ診断
SPF DKIM DMARCの違いとは?1つだけでは足りない理由と確認手順
なりすましメール対策を調べると、SPF、DKIM、DMARCという言葉が並んで出てきます。どれも送信ドメイン認証と呼ばれる仕組みですが、確かめている対象はそれぞれ違います。どれかを単独で設定しただけでは、差出人欄のなりすましに対応しきれません。この記事では初めて担当する方に向けて、それぞれの役割の違いと組み合わせが必要な理由を整理します。そのうえで、自社の設定をどの順番で確かめればよいかを手順で紹介します。設定済みかどうか分からない段階からでも読み進められるように書いています。
なりすましメール対策の土台になる送信ドメイン認証
なりすましメールとは、実在する会社や人のメールアドレスを装って送られるメールのことです。電子メールの仕組みは、もともと送信者の名乗りを厳しく確かめるようには作られていません。SPFの仕様書であるRFC 7208も、送信するサーバーが送信元として名乗るドメインには既存の仕組みでは制限がないと説明しています。[1]
そこで使われるのが送信ドメイン認証技術です。メールに書かれた送信元のドメインが本当にそのドメインの持ち主から送られたものかを、受信側が確かめるための技術をまとめてこう呼びます。総務省も、なりすましメールを防止するための技術的な解決策として送信ドメイン認証技術を挙げており、SPF、DKIM、DMARCそれぞれの認証結果を集計して公表しています。[4]
3つとも、送信する側がDNS(ドメインの情報をインターネットに公開する仕組み)に設定を置き、受信する側がそれを参照して判定するという点は共通です。SPFはDNSのTXTレコードとして公開すると定められています。DMARCは _dmarc という名前のサブドメインにTXTレコードとして置きます。DKIMもセレクタと呼ばれるレコードをDNSに置いて使います。[1][2]
SPFはRFC 7208(2014年4月)でインターネット標準の文書として、DMARCはRFC 7489(2015年3月)で情報提供を目的とした文書として公開されています。用語や設定の書き方に迷ったときの拠り所になります。[1][2]
3つの違いは何を確かめるかにある
SPF(Sender Policy Framework)は、このドメインのメールを送ってよいサーバーはこれですと送信側が宣言する仕組みです。受信側は、実際にメールを送ってきたサーバーがその一覧に含まれているかを確かめます。確かめる対象は配送の封筒にあたる送信元情報(MAIL FROM)で、受信者がふだん目にする差出人欄(Fromヘッダー)とは別の情報です。[1][2]
DKIMは、送信側がメールに電子的な署名を付け、受信側がその署名を検証する仕組みです。署名には署名したドメイン名が入っています。Googleのメール送信者のガイドラインでは、受信サーバーはDKIMを使って実際にメールを送ったのがドメインの所有者であることを確認すると説明されています。[2][3]
DMARC(Domain-based Message Authentication, Reporting, and Conformance)は、SPFやDKIMの結果を差出人欄のドメインと結びつける仕組みです。認証に失敗したメールをどう扱ってほしいかを、ドメインの持ち主が受信側に伝えます。扱いは何もしない(none)、隔離(quarantine)、受け取り拒否(reject)から選べます。受信側から集計レポートを受け取り、自社ドメインの使われ方を知ることもできます。[2][3]
どれか1つだけでは足りない理由
SPFが合格しても、それは封筒側のドメインについての判定です。差出人欄に自社ドメインが書かれていても、そのドメインとSPFで確かめたドメインが一致しているかまではSPF単独では見ません。この結びつけを行うのがDMARCのアライメント(ドメインの一致確認)です。またSPFは、転送など途中で中継する仕組みを経由すると意図しない失敗が起きることがあり、仕様書にもその対処の工夫がまとめられています。[1][2]
DKIMにも同じような限界があります。DMARCの仕様書は、有効な署名はメーリングリストや悪意のある送信者を含むどのドメインでも付けられるため、署名が有効というだけでは差出人欄のドメインが本物だとは言えないと述べています。一方のDMARCは自分では認証をせず、SPFかDKIMのどちらかが差出人欄と一致するドメインで合格したときにだけ合格になります。仕様書も、DMARCを使うドメインの持ち主は先にSPFとDKIMを導入して試しておくべきだとしています。[2]
よくある誤解
- SPFを入れたので差出人欄の偽装は防げる
- DKIMの署名が付いていれば本物のメールだ
- DMARCを設定すればSPFとDKIMは要らない
- p=noneにしたのでなりすましは止まっている
実際
- SPFは封筒側のドメインを確かめる仕組みで差出人欄との一致は見ない
- 署名はどのドメインでも付けられるので差出人欄との一致が大切
- DMARCはSPFかDKIMの合格を前提に判定する
- p=noneは受信側の扱いを変えない監視用の設定
DMARCでは、SPFとDKIMのどちらかが一致して合格すれば合格です。仕様書には、SPFの判定だけで拒否するとDKIMの評価ができなくなり、DKIMなら合格できた可能性があるという趣旨の説明もあります。両方をそろえておくと、片方が転送などで失敗しても合格できる余地が残ります。[2]
Gmailのガイドラインが求める組み合わせ
大手のメールサービスも、これらの組み合わせを前提にしています。Googleのメール送信者のガイドラインでは、2024年2月1日以降、個人用Gmailアカウントにメールを送るすべての送信者に要件を満たすよう求めています。送る量によって求められる認証が変わります。[3]
- すべての送信者:送信元ドメインにSPFまたはDKIMを設定する
- 1日あたり5,000件を超えて送る送信者:SPFとDKIMの両方を設定し、DMARCも設定する(ポリシーはnoneでもよい)
- 大量に送る場合のダイレクトメール:差出人欄のドメインをSPFかDKIMのドメインと一致させる
- DKIMの鍵:1,024ビット以上が必要で、対応していれば2,048ビットがすすめられている
同じガイドラインは、メールを届けるためにSPF、DKIM、DMARCを常に設定しておくことをすすめています。認証されていないメールは迷惑メールに分類されたり拒否されたりすることがあるとしています。メール配信サービスなど社外の仕組みから送る場合は、そのサービスがSPFとDKIMで自社ドメインのメールを認証しているかを確かめ、自社のSPFレコードにも含める必要があります。[3]
自社の設定を確かめる5つの順番
送信元を洗い出す
社内のメールサーバー、クラウドのメール、配信サービス、フォームの自動返信など、自社ドメインで送っている仕組みを一覧にします。SPFにはすべての送信元を含める必要があるためです。
SPFのレコードを見る
DNSのTXTレコードに v=spf1 で始まる記述が1つだけあるかを見ます。複数のSPFレコードを置くことは仕様で禁じられています。洗い出した送信元が含まれているかも確かめます。
DKIMの署名を確かめる
送信元ごとにDKIMの署名が有効になっているかを、管理画面や送ったメールのヘッダーで確かめます。個人用Gmail宛てに送るには1,024ビット以上の鍵が必要です。
DMARCのレコードを見る
_dmarc という名前のTXTレコードがあるかを見ます。無ければ p=none と集計レポートの送り先 rua を指定し、監視から始めるのが仕様書の例でも示された進め方です。
レポートを見て強める
レポートで正規のメールが合格していることを確かめてから quarantine や reject へ進めます。pct で対象の割合を絞って段階的に強める例も仕様書にあります。
設定の結果は、自分宛てに送ったメールのヘッダーで確かめられます。受信側は Authentication-Results や Received-SPF という欄に判定結果を書き込むことがあり、pass や fail といった結果を読み取れます。Googleが提供する管理者ツールボックスでも、ドメインの設定を確認できます。[1][3]
メールを送らないドメインにも v=spf1 -all というSPFレコードを置くことが、定着したベストプラクティスとして仕様書に書かれています。保有しているドメインを一覧にして、送信に使っていないものも見落とさないようにしましょう。[1]
p=noneから先へ進めるときの注意点
DMARCの仕様書は、p=none を見つけた受信側は既存のメールの扱いを変えるべきではないとしています。つまり p=none は監視のための設定で、この段階ではなりすましメールを止める働きはありません。最初の段階の目的は、正規のメールが正しく認証されているか、承認した送信元がすべて対応しているか、ブロックする方針にしたら他の送信元のメールがどれだけ影響を受けるかを確かめることです。[2]
チェックリスト
- 集計レポートの送り先を決めて受け取れる状態にした
- レポートに出てくる送信元がすべて自社で把握しているものか確かめた
- 正規の送信元がSPFかDKIMで差出人欄と一致して合格している
- 転送やメーリングリストを経由するメールの扱いを確認した
- 部署や関連会社が使うサブドメインの管理者を把握した
- quarantine や reject に進める時期と範囲を決めた
サブドメインの管理にも気を配ります。仕様書は、サブドメインのSPFレコードやDKIMのセレクタのレコードを第三者に握られると、親のドメインを名乗ってDMARCに合格するメールを作れてしまうと注意しています。サブドメインの管理を外部に任せる場合は誰が何を設定しているかを把握し、必要に応じて厳格なアライメント(strict)の利用も検討します。[2]
受信側は転送などの事情から、公開されたポリシーと違う扱いをすることがあり、仕様上も認められています。DMARCのポリシーは受信側への依頼であり、最終的な扱いは受信側が決めると理解しておくと、レポートを読むときの誤解が減ります。[2]
まとめ
- SPFは送ってよいサーバーを、DKIMは署名を、DMARCは差出人欄との一致と失敗時の扱いを受け持つ
- どれかを単独で設定しただけでは差出人欄のなりすましに対応しきれないため組み合わせて使う
- 確認は送信元の洗い出しから始め、SPF、DKIM、DMARCの順に見ていく
- DMARCは監視用の設定から始め、レポートで正規のメールの合格を確かめてから段階的に強める
- メール配信サービスなど社外の送信元とサブドメインの管理も忘れずに確かめる
よくある質問
QSPFだけ設定していれば十分ですか
ASPFは封筒側の送信元ドメインについて送信サーバーを確かめる仕組みで、差出人欄のドメインとの一致までは見ません。転送を経由すると失敗することもあります。Googleのガイドラインも、SPF、DKIM、DMARCを常に設定しておくことをすすめています。3つをそろえる前提で考えるのがよいでしょう。[1][2][3]
QDMARCをp=noneにしているのになりすましメールが届くのはなぜですか
Ap=none は、受信側に既存のメールの扱いを変えないよう求める監視用の設定だからです。まず集計レポートで正規のメールが合格しているかを確かめます。準備ができたら quarantine や reject へ進め、pct で対象を絞りながら段階的に強めていく方法もあります。[2]
Qメール配信サービスを使っている場合は何を確認すればよいですか
AそのサービスがSPFとDKIMで自社ドメインのメールを認証しているかを確かめ、自社のSPFレコードにそのサービスを含めます。Googleは、SPFレコードに含まれていない社外の送信者から送ったメールは迷惑メールに分類される可能性が高くなると説明しています。[3]
Qメールを送っていないドメインにも設定は必要ですか
ARFC 7208は、メールを送らないドメインにも v=spf1 -all というSPFレコードを公開することを、定着したベストプラクティスとしています。保有しているドメインを一覧にして、送信に使っていないドメインの設定も確かめておきましょう。[1]
出典
- RFC 7208 Sender Policy Framework (SPF)(IETF / RFC Editor)
- RFC 7489 Domain-based Message Authentication, Reporting, and Conformance (DMARC)(IETF / RFC Editor)
- メール送信者のガイドライン - Gmail ヘルプ(Google)
- 迷惑メール対策(総務省)