セキュリティ診断
Webサイトの脆弱性対策の基本 代表的な弱点と発注側が確かめること
自社のWebサイトは開発会社に作ってもらったから安全なはず。そう考えている担当者は少なくありません。しかしWebサイトの脆弱性は作り方からも運用からも生まれ、公開した後にも新しい情報が出てきます。この記事ではIPA(情報処理推進機構)の資料をもとに、脆弱性とは何か、どんな弱点があるか、対策をどう考えるかを整理します。そのうえで開発会社に任せきりにしないために発注側が確かめたい点を、チェックリストと手順で紹介します。
Webサイトの脆弱性とは何か
脆弱性(ぜいじゃくせい)とは、Webサイトのプログラムや設定にある弱点のことです。攻撃者はこの弱点を突いて情報を盗み見たりページを書き換えたりしようとします。作る段階での考慮漏れや公開後の更新の遅れなどが原因になります。見つかれば外から悪用されるおそれがあるため、早めに気づいて手当てすることが大切です。
日本ではIPA(独立行政法人 情報処理推進機構)が「安全なウェブサイトの作り方」という資料を公開しています。IPAに届け出られた脆弱性関連情報をもとに、届出が多かったものや攻撃されたときの影響が大きいものを取り上げています。開発者と運営者の両方に向けて対策をまとめた資料です。現在の版は改訂第7版で、最終更新は2021年3月31日です。[2]
この資料の章立てを見ると、脆弱性の原因が一つではないことが分かります。第1章ではプログラムの作り方に関わる脆弱性を扱っています。第2章ではウェブサーバの運用やパスワードの取扱いなど、運用面の7つの項目を取り上げています。作り方と日々の運用の両方が安全性を左右するという考え方です。[2]
脆弱性の情報は公的な仕組みで集められています。IPAは経済産業省の告示に基づいて脆弱性関連情報の届出を受け付けています。またJPCERT/CCとIPAはJVN(Japan Vulnerability Notes)という脆弱性情報のサイトを運営しています。[2][3]
代表的な弱点の種類を知る
「安全なウェブサイトの作り方」の第1章では11種類の脆弱性を取り上げています。それぞれについて起こりうる脅威や特に注意が必要なサイトの特徴が書かれています。名前だけでも知っておくと開発会社との会話がしやすくなります。主なものを一言の説明つきで並べます。[2]
- SQLインジェクション:入力された内容を通じてデータベースへの命令を不正に操作される弱点
- OSコマンド・インジェクション:サーバ上で意図しない命令を実行されてしまう弱点
- パス名パラメータの未チェック/ディレクトリ・トラバーサル:公開するつもりのないファイルを読み取られる弱点
- セッション管理の不備:ログイン状態を乗っ取られるおそれがある弱点
- クロスサイト・スクリプティング:ページに不正なスクリプトを埋め込まれる弱点
- CSRF(クロスサイト・リクエスト・フォージェリ):利用者が意図しない操作を送らされてしまう弱点
- アクセス制御や認可制御の欠落:本来見られないはずの情報や機能に届いてしまう弱点
- このほかHTTPヘッダ・インジェクションやメールヘッダ・インジェクション、クリックジャッキング、バッファオーバーフローも取り上げられています
資料の中の番号は深刻度や攻撃による影響、届出状況を考えて付けられたもので、対策の優先順位を示すものではないとIPAは説明しています。どこから手を付けるかは運営するサイトの状況に合わせて考えるよう勧めています。たとえば会員ログインがあるサイトとないサイトでは、気にすべき項目が変わります。[2]
OWASP Foundationという団体も「OWASP Top 10」という資料を公開しており、現在は2025年版が案内されています。開発会社が国内外のどの資料を参考にしているかを聞いておくと、対策の考え方を確かめやすくなります。[1]
対策の基本は原因をなくすことと影響を減らすこと
IPAの資料は脆弱性ごとに二つの方向の対策を示しています。一つは脆弱性の原因そのものをなくす根本的な解決策です。もう一つは攻撃を受けたときの影響を小さくすることを期待する保険的な対策です。前者はプログラムの作り方で手当てするもの、後者は万一に備えて被害を広げないための備えと考えると分かりやすいでしょう。[2]
よくある誤解
- 不正な通信を止める仕組みを入れれば作りの弱点は気にしなくてよい
- 診断で何も見つからなければ安全と言い切れる
- 公開した時点で対策は終わっている
- セキュリティはプログラムだけの問題だ
実際
- IPAは原因をなくす対策と影響を減らす対策を分けて示している
- 検査パターンを絞った診断では検出がなくても安全宣言にはならない
- JVNではソフトウェアの脆弱性情報が公開後も次々と掲載されている
- IPAはサーバの運用やパスワードの取扱いなど運用面の対策も挙げている
資料の第3章では、第1章の脆弱性のうち8種類について、脆弱性を作り込んでしまったソースコードとその解説や修正例を載せています。別冊の「安全なSQLの呼び出し方」はSQLインジェクションが起きる原因と安全な呼び出しに必要なことを説明しています。JavaとOracleやPHPとPostgreSQLなど5種類の言語とデータベースの組み合わせで書き方を解説しています。発注側がコードを読む必要はありませんが、開発会社がこうした資料を参照しているかは確かめられます。[2]
開発会社に任せきりにしないための確認ポイント
発注側の担当者が技術の細部まで理解する必要はありません。大切なのは何を基準に作っているかを言葉で説明してもらい、その答えを記録に残すことです。IPAの資料の巻末にはセキュリティ実装の実施状況を確かめるチェックリストが付いており、Excel形式でも配布されています。これを共通の物差しにすると話がかみ合いやすくなります。[2]
チェックリスト
- 開発会社が「安全なウェブサイトの作り方」などの公的な資料を参考にしているか
- セキュリティ実装チェックリストの記入結果を納品物に含めてもらえるか
- 自社サイトの機能に関係する脆弱性の種類と対策を説明してもらったか
- ログイン機能がある場合にセッション管理やアクセス制御の対策を確認したか
- サーバの運用やパスワードの取扱いなど運用面の担当が決まっているか
- 使っているソフトウェアの脆弱性情報を誰が確認し誰が更新するか決まっているか
- 診断を受けた場合に検査の範囲と結果の読み方を説明してもらったか
依頼時に基準を伝える
見積もりを依頼する段階で、IPAの資料を参考にした実装とチェックリストの提出を希望すると伝えます。後から求めるより手戻りが少なく済みます。
設計時に弱点を洗い出す
問い合わせフォームやログインなど自社サイトの機能ごとに、関係しそうな脆弱性と対策の方針を説明してもらいます。
納品前に記録を受け取る
チェックリストの記入結果や診断結果を受け取り、対応済みの項目と残っている課題を一覧で確かめます。
公開後の役割を決める
使っているソフトウェアの一覧を受け取り、JVNなどで脆弱性情報を確認する担当と更新を判断する連絡経路を決めておきます。
契約の前に保守の範囲も確かめておくと安心です。公開後のソフトウェア更新が保守に含まれるのか別の依頼になるのかがあいまいなままだと、対応が遅れる原因になります。
公開後も続く脆弱性情報の確認と診断
Webサイトは公開した後も、使っている部品に新しい脆弱性が見つかることがあります。JVNには国内外のさまざまなソフトウェアの脆弱性情報が掲載されています。2026年10月にもPHPやApache Tomcat、ISC BINDといったソフトウェアについての情報が出ています。自社サイトがどの部品を使っているかを把握しておくことが最初の一歩です。[3]
- 開発会社から使っているソフトウェアとそのバージョンの一覧を受け取る
- JVNなどの脆弱性情報を確認する担当者と確認のタイミングを決める
- 該当する情報を見つけたときの開発会社への連絡方法を決める
- 更新を見送る場合はその理由と代わりの手当てを記録しておく
外部の診断を利用する方法もあります。IPAの別冊「ウェブ健康診断仕様」には、危険度の高い脆弱性など13の診断項目について検出パターンと判定基準がまとめられています。ただしこれは検査パターンを絞り込んだ診断です。脆弱性が検出されなくても安全宣言にはつながらないとIPAは注意しています。結果を確かめた後は、より詳しい診断を受けたり資料を参考に対策を実装したりすることが勧められています。[2]
まとめ
- Webサイトの脆弱性はプログラムの作り方と公開後の運用の両方から生まれる
- IPAの「安全なウェブサイトの作り方」で代表的な弱点の名前と対策の考え方を押さえる
- 対策は原因をなくす根本的な解決と影響を減らす保険的な対策を組み合わせて考える
- 発注側はチェックリストを共通の物差しにして開発会社に説明と記録を求める
- 公開後はJVNなどで脆弱性情報を確かめる担当と更新の流れを決めておく
よくある質問
Q脆弱性診断で何も見つからなければ安心してよいですか
A診断の範囲によります。IPAの「ウェブ健康診断仕様」は検査パターンを絞り込んだ診断なので、脆弱性が検出されなくても安全宣言にはつながらないと説明されています。結果を受け取ったら検査の範囲を確かめ、必要に応じてより詳しい診断や資料に沿った対策の実装を検討しましょう。[2]
Q専門知識がない担当者でも開発会社に確認できますか
Aできます。IPAの「安全なウェブサイトの作り方」の巻末には、セキュリティ実装の実施状況を確かめるチェックリストが付いています。これを開発会社に記入してもらい、未対応の項目があれば理由と今後の予定を聞くだけでも、任せきりの状態から一歩進めます。[2]
Qどの脆弱性から優先して対策すべきですか
AIPAは資料内の番号が対策の優先順位を示すものではないとしており、運営するサイトの状況に合わせて考えるよう勧めています。ログインや会員情報を扱う機能があるか、入力フォームがあるかなど、自社サイトの機能を開発会社と一緒に洗い出して決めるのが現実的です。[2]
Q公開後の脆弱性情報はどこで確認できますか
AJPCERT/CCとIPAが運営するJVNで、さまざまなソフトウェアの脆弱性情報が公開されています。自社サイトで使っているソフトウェアの一覧を開発会社から受け取り、該当する情報が出ていないかを確かめる担当者を決めておくと対応が早くなります。[3]
出典
- OWASP Top 10(OWASP Foundation)
- 安全なウェブサイトの作り方(IPA 独立行政法人 情報処理推進機構)
- Japan Vulnerability Notes(JPCERT/CC・IPA)